県民所得、失業率、子どもの貧困率…多くの経済指標で全国ワースト１位を記録することも珍しくない沖縄県。子ども自身の力ではどうにもならない、そうした様々な事情から勉強を諦め、夢や目標をもつことのできなくなっている子どもが多く暮らしています。そんな沖縄県において、行政との連携により無料の居場所型学習支援教室を展開しているのが、「NPO法人エンカレッジ」です。同法人を立ち上げた坂晴紀理事長と、事業の企画運営を担う村濱興仁さんに、設立の経緯や取組内容、教室での子どもたちの姿などを伺いました。
リクルートEd-tech総研（東京都千代田区、所長：森崎 晃、以下Ed-tech総研）は、教育現場でますます広がりつつある「非対面・非同期の学び(*)」におけるICT教材・オンライン教材の活用実態を明らかにすることを目的に、全国の通信制高校に対して、教材の導入状況、同メリット、また成績評価等への活用状況に関する調査を実施しましたので、その結果を報告します。
2024年夏、UR都市機構は大阪、兵庫、京都、奈良の団地内の集会場で「DANCHIつながるーむ～夏休みは団地で楽しもう！～」を開催しました。この取り組みは、夏休...
Ed-tech総研所長・森崎晃が東山書房『健康教室』2024年7月増刊号に「不登校とICT支援」と題し寄稿を行いました。関係者の承諾を得てここに転載します。 ...
少子化やテクノロジーの進化、そして何より「生きる力」の提唱も背景に、学校教育は従来の画一的な一斉授業から変化しつつあります。教師が生徒に向けて一方的に知識や答...
「子どもが不登校になったときの相談先・支援機関」について整理することとします。なお、不登校になったときどんな相談先や支援機関を利用するか選択するのは最終的には保護者自身であり、さらにいえば子ども自身であるという前提に立ち、本レポートは特定の相談先や支援機関を推奨するものではなく、あくまで当事者の助けとなるべく選択肢を提示することを目的としています。
民間事業者に籍を置いて約10年、大学教員としては約3年のあいだ不登校支援に携わり、自身も学齢期に不登校を経験した当事者でもある筆者が、実践を通して得た、ICT教材を活用した不登校支援の考え方について、事例も交えながらレポートします。
株式会社ニコン ヘルスケア事業部では、現在、スタディサプリ高校講座を活用し、社員による生物科目の学び直しに取り組んでいます。このリカレントの取組の背景にはどんな狙いがあるのか。また、なぜスタディサプリを選んだのか。同社にてお話を伺いました。
