高校生たちの多様化する進路と学びを支えたい 〜学校用オンライン学習教材が挑む「一般教養・就職希望者向け学習パッケージ」という新たな提案〜
全国で5,000を数える高等学校、その約半数で高校生たちに学習ツールや進路を考えるきっかけを提供している「スタディサプリ」――その商品開発部門がこの春、新たに高校卒業後に進学でなく就職を考えている生徒たちに向けたコンテンツを公開しました。そこにはどのような狙いが、そして思いがあったのか、担当者の3名に話を伺いました。
森崎 晃
障がいや不便を抱える子どもたちのために、スタディサプリが挑む新たな機能提供 〜AI字幕が拓く学びのユニバーサルデザイン〜
学校教育は基本的に、授業においてもICTを中心とした副教材においても、児童生徒が日本語を耳で聞き十分に理解できることを前提として運営されています。しかし近年では、聴覚障がいを持つ児童生徒だけでなく、外国につながる子どもで日本語理解がまだ十分でない子どもたちも増加しています。 こうした状況を受け、オンライン学習サービス『スタディサプリ』は2025年2月より、講義動画に字幕表示を行う「AI字幕」機能の提供を開始しました。 Ed-tech総研では、実際にその企画と開発に関わった担当者にインタビューを行いました。背景や狙い、今後の展開について紹介します。
障がい者雇用の特例子会社が就労困難者支援へ。 活動を広げるリクルートオフィスサポートの挑戦とは？
1990年にリクルートの特例子会社として誕生した(株)リクルートオフィスサポート（以下ROS）。「価値の源泉は人」というリクルートグループの人材マネジメントポリシーの下、自らの可能性を信じて、ビジネスのフィールドで活躍を志向する障がい者がそれを実感できる職場を提供してきました。2024年からは、就労困難者を短時間勤務で雇用する新たな取組を開始。不登校やひきこもりなどの経験をもつ障がい者の活躍領域拡大に力を注ぐ、ROSバリュープロデュース部部長の湊美和さんにお話を伺いました。本取組で採用され仕事に励む2名の社員の声もあわせてお届けします。
基礎学力の不足を理由に、将来の夢を諦めてしまう学生を減らしたい 〜「学ぶ」が「働く」に直結する短期大学だからこそ実現したICT教材の活用〜
近年、小学校や中学校、そして高等学校の現場ではICT教材を活用し学ぶことが一般化しつつあります。その目的のひとつに個別最適な学びを実現し、基礎学力の定着を図ることで、子どもたちの進路の幅を狭めないようにすることが挙げられます。 しかし、この動きはなにも高等学校までの学齢期に限った話ではありません。本レポートでは、名古屋経営短期大学（愛知県尾張旭市）が取り組むICT教材の活用について取り上げます。
“仕事×社会貢献”で未来を考える。民間企業とNPOの協働事例を共有するイベントにEd-tech総研所長が登壇
2024年11月29日（金）、リクルート出身で認定NPO法人キープ・ママ・スマイリングの理事長を務める光原 ゆきさん、同じくリクルート出身で現在はNPO法人フェアスタートサポートの代表である永岡 鉄平さん、PwCコンサルティング合同会社の折原 涼太さんの3名をゲストに迎えたイベントが開催され、Ed-tech総研所長である森崎晃が登壇しました。
「自分らしく、はたらく」を支える 〜不登校やうつ病などの多様な経験をもつ求職者の、幸せな転職を支えるための取り組み〜
不登校での欠席やうつ病での休職、それぞれの事情で学校や仕事を離れた経験のある子どもや大人は少なくありません。こういった求職者の方への支援については、転職エージェントのあいだでも経験やノウハウが十分に蓄積されているわけではありません。実際に、就業して間もなく職場とのミスマッチに悩む方も少なくない現状があります。不登校やうつ病など多様な経験をもつ求職者の、幸せな転職を支えるために転職エージェントは何ができるのか――新たなチャレンジを始めた転職支援大手の「リクルートエージェント」のみなさんにお話を伺いました。
〝仕事力〟につながる学校での学び方とは 〜小中学校の教員を対象にリクルートEd-tech総研にて研修を実施しました〜
2025年2月、リクルートEd-tech総研所長・森崎晃は東京都豊島区内の「小中連携教育推進協議会」にお招きいただき、教員のみなさまを対象とした研修を担当しました。本レポートでは「〝仕事力〟につながる学校での学び方とは」の題で実施した講演の内容や当日の様子を報告します。
『教科・単元の「知識・技能」は仕事にも役立つのか 〜学校での学びの、ビジネスキャリアにおける有用性実感調査〜』
リクルートEd-tech総研（東京都千代田区、所長：森崎 晃、以下Ed-tech総研）は、学校での学びと卒業後のビジネスキャリアにおける有用性に関する実態調査を実施しましたので、その結果を報告します。なお、Ed-tech総研では「学ぶ」と「働く」に関する各種調査を実施中で、本レポートはその第一弾にあたります。教科・単元の「知識・技能」とビジネス上必要なスキルとの関係性にフォーカスして取り上げるものです。