この記事は株式会社リクルートのサステナビリティページで公開した記事です。Ed-tech総研の関係者が関わったものとなります。
『名古屋市と官民連携で不登校の子どもたちを支援。すべての子どもが学びの機会から自信を養える社会の実現を』
リクルートでは、オンライン学習動画サービスの『スタディサプリ』を活用し、さまざまな子どもたちに対して学習支援を行っています。その一つが不登校の子どもたち。自治体が不登校の子どもを対象に運営している適応指導教室（教育支援センター）と連携し、新たな学習支援のあり方を模索しています。『スタディサプリ』と自治体の連携の結果、実際の不登校の子どもたちにはどのような変化が生まれているのでしょうか。リクルートと連携し学習支援に取り組む機関の一つである名古屋市の適応指導教室「なごやフレンドリーナウ」の河村 知宜所長と、リクルートで主に義務教育年代の児童生徒の学習支援事業（特に不登校や困窮世帯、放課後教室の子どもたちを対象とした）を手掛ける森崎 晃に話を聞きました。
